販売業者：
株式会社京福堂
運営統括責任者：
代表取締役 関 崇樹
注文日より翌営業日の商品発送を心がけております。発送後1～3日を目安にお手元へお届けいたします。
（在庫状況により遅れる場合もございます。土日祝は発送のお休みをいただいております。)
（離島・一部地域のお客様に関しましては、商品のご到着に
10日前後いただく場合がございますので、ご了承ください。）
・定期コース2回目以降の発送に関して
1ヶ月ごと発送の定期コースは前回発送日から30日以内に発送、
3ヶ月ごと発送の定期コースは前回発送日から90日以内に発送させていただきます。
※これらのVISA・MASTER・JCB・AMERICAN EXPRESS・DINERSのロゴマークのあるカードがご利用いただけます。
※クレジットカードのご利用は、GMOペイメントゲートウェイ株式会社の決済代行サービスを利用しております。
※ご決済の引落し日はクレジット会社に準じます。
※すでに定期・頒布会お届けをクレジット決済でご購入頂いているお客様へ
カード番号は１顧客様につき１つのご登録とさせて頂いております。
そのため、すでに定期・頒布会お届けをクレジット決済でご購入頂いているお客様が別のカードで新規にご購入頂きますと、新しくご入力頂きましたカードより、
今後の定期・頒布会お届けのお引き落としをさせて頂きますのでご注意くださいませ。
※クレジットカード決済がご利用できなかった場合は、NP後払いwizでお送りさせていただきます。（手数料無料）
ゆうパック、ヤマト宅急便コンパクトコレクト代金引換代・ 商品受取時、配達業者に商品代金をお支払いください。
ご不在の場合は、不在伝票がポストに投函されますので伝票記載のお電話番号にご連絡下さい。
尚、ご不在から10日間過ぎますと返品されますのでご注意下さい。
※手数料無料でご利用いただけます。
請求書は商品に同封されていますので、ご確認ください。
＊登録住所と配送先が異なる場合・ギフト(贈答)用でのご注文の場合
請求書は商品に同封されず、購入者様へお送りいたします。
商品代金のお支払いは「コンビニ」「郵便局」「銀行」「LINEPay」どこでも可能です。
請求書の記載事項に従って発行日から14日以内にお支払いください。
※局留めやセンター留めの場合は、ＮＰ後払い決済は利用できません。
※局留めやセンター留め、ＮＰ後払いの審査が落ちた場合は、代金引換でお送りさせていただく事がございます。（手数料無料）
後払い手数料：無料
後払いのご注文には、株式会社ネットプロテクションズの後払いサービスが適用され、同社へ代金債権を譲渡します。
NP後払い利用規約及び同社のプライバシーポリシーに同意して、後払いサービスをご選択ください。
ご利用限度額は累計残高で55,000円（税込）迄です。詳細はバナーをクリックしてご確認下さい。
ご利用者が未成年の場合、法定代理人の利用同意を得てご利用ください。
最近「いたずら注文」「なりすまし注文」「弊社商品の転売行為」などの悪質な迷惑行為が発生しております。
弊社では転売目的での購入、また転売行為も一切認めておりません。
これらの注文は、善良なお客様や弊社に多大な迷惑と損害を与える悪質な行為であり、このような行為につきましては厳正なる対処をしております。
弊社または第三者に損害が生じた場合には、警察署に対して、偽計業務妨害罪（刑法233条）、威力業務妨害罪（刑法234条）、詐欺罪（刑法246条）等の罪名により刑事告訴・刑事告発を行い、個人情報開示手続により注文者を特定した上で損害賠償請求訴訟を提起することとなります。
また、弊社が転売等により予想される損害に対しても、場合により請求させていただきます。
いたずら注文、なりすまし注文や転売などの営利目的の注文と判断した場合や、取引の継続が不適切と判断した場合、弊社は事前に通知することなく取引の取り消しを行うことができるものとし、過去のお取引の経緯により取引の取り消しを行う場合がございます。
弊社商品はお客様が口にされるものであるため、商品の管理、アフターフォローは非常に重要となり、不正に取引された転売商品は管理体制が不透明で、安全の保障ができかねます。
転売品を購入された場合は一切のトラブル・損失・損害について責任を負いかねます。
また、返品・交換はお受けすることができません。
これらの対応は善良なお客様へ安全な商品をお届けするため、安心して健全な取引を行えるようにするためでもあります。
弊社といたしましては悪質な注文への監視・取り締まりを強化しておりますが、弊社商品をお買い求めの際には、公式ショップでお買い求めいただきますようお願いいたします。
なにとぞご理解、ご協力いただきますようよろしくお願い申し上げます。
エイズは、1981年アメリカ合衆国で最初の症例が報告されて以来、その広がりは世界的に深刻な状況にありました。
わが国においても患者が報告され、国民の新たな問題として注目されてきました。
1987年（昭和62年）2月、政府はエイズについての正しい知識の普及啓発、
検査・診療体制の充実などを盛り込んだ「エイズ問題総合対策大綱」をまとめました。
その事業の一部を実施するため、民間の協力の下1987年6月に厚生省（当時）の許可を得て
「公益財団法人エイズ予防財団」が設立されました。
参照元：https://www.jfap.or.jp/aboutJfap/setsuritsu.html
寄付金はこんなことに使われます。
